５日の日経平均株価は前日比１０６円４７銭安の１万５６６９円３３銭と７営業日ぶりに反落した。前日まで６日続伸で約８２０円上昇していたところに、前日の欧州株式が下落したことから、目先の利益を確定する売りが先行して始まった。為替相場で円が強含んだことから、午前１０時２９分にはこの日の安値となる同１７３円０７銭安の１万５６０２円７３銭まで下落した。ただ、日本株は英国の欧州連合（ＥＵ）離脱を受けた急落からの戻りが鈍いこともあり、一段と売り込む動きはみられず、前場は同１３７円２８銭安の１万５６３８円５２銭となった。
昼休み時間帯の日経平均先物が弱含んだことから、後場はやや売り物がちで始まったが、特段の売り材料もなくすぐに下げ渋った。一方、買い上がる材料にも乏しいため戻りも鈍く、中盤は前場終値を挟んもみ合い。大引けにかけて下げ渋った。東証１部の出来高は１５億７８４７万株。売買代金は１兆５７７３億円。出来高は前日に続き今年最低となった。騰落銘柄数は値上がり７２６銘柄、値下がり１１０２銘柄、変わらず１３９銘柄。
市場からは「英国問題を受けた急落からの戻しは一服した。日経平均は、日銀の追加金融緩和が支えとなる一方で、為替が円高水準にあるため上値も重い。市場の関心は、米国を中心とした各国の金融政策に向かっており、８日の米６月雇用統計にかけて、様子見ムードが強まりそうだ」（大手シンクタンク）との声が聞かれた。
東証業種別株価指数は全３３業種中、２４業種が下落した。日水<1332>、マルハニチロ<1333>など水産農林、オークマ<6103>、クボタ<6326>など機械、ＭＳ＆ＡＤ<8725>、第一生命<8750>など保険が値下がり率上位。個別では、ｇｕｍｉ<3903>、アダストリア<2685>、Ｗスコープ<6619>などが東証１部値下がり率上位。日立<6501>、ＴＤＫ<6762>、アルプス<6770>、ファナック<6954>、マツダ<7261>、三菱ＵＦＪ<8306>、ファーストリテ<9983>なども軟調。
半面、帝人<3401>、東レ<3402>など繊維製品、ブリヂス<5108>、オカモト<5122>などゴム製品、大成建設<1801>、鹿島<1812>など建設が値上がり率上位。個別では、ソフトブレーン<4779>と同社株式を４０％取得したフュージョン<4845>のほか、ネクステージ<3186>、Ｖテク<7717>などが東証１部値上がり率上位。ＤｅＮＡ<2432>、キリンＨＤ<2503>、三越伊勢丹<3099>、資生堂<4911>、ＮＥＣ<6701>、川崎汽<9107>なども堅調。
